リポート参考文献メモ【法学】
リポート作成に使用した参考文献の備忘録、その３。
【法学】編。（憲法・民法・商法・会社法）
対象科目（クリックするとページ内の該当箇所に移動します）
【注】
- 記載した参考文献・情報はすべて、リポート作成時年度のリポート設題に沿って参照したものです。リポート設題は基本的に毎年変わります。
- 書籍は現時点での最新版を記載していますが、今後、新版が出る可能性があります。ご利用検討の際は、リンク先のamazon詳細ページで「この本には改訂版があります」「近日中に新版出版予定」等の情報をご確認ください。
憲法
＜2016年度リポート作成＞
指定テキスト
- 『現代日本の憲法 第2版』元山健他、法律文化社、2016年
参考文献
- 『憲法判例百選1 第6版 (別冊ジュリスト 217)』長谷部恭男他編、有斐閣、2013年
- 『憲法判例百選2 第6版 (別冊ジュリスト 218)』長谷部恭男他編、有斐閣、2013年
- 『憲法 第6版』芦部伸喜著、高橋和之編、岩波書店、2015年
- 『憲法判例50！』上田健介他、有斐閣、2016年
- 『はじめての憲法総論・人権』尾崎哲夫、自由国民社、2014年
- 『憲法１ 人権 第6版』渋谷秀樹他、有斐閣、2016年
- 『憲法判例集 第11版』野中俊彦他、有斐閣、2016年
インターネット情報
- 『国民年金裁定却下処分取消請求事件』裁判所ウェブサイト 最高裁判例
民法一部（総則・物権法）
＜2017年度リポート作成＞
指定テキスト
- 『民法 総則・物権（第6版）』山野目章夫、有斐閣アルマ、2017年
参考文献
- 『民法Ⅰ 総則・物権【伊藤真の条文シリーズ１】』伊藤塾、弘文堂、2007年
- 『民法Ⅰ 総則・物権総論 第4版』内田貴、東京大学出版会、2008年
- 『民法判例集 総則・物権 第2版』内田貴、山田誠一、大村敦志、森田宏樹、有斐閣、2014年
- 『設例民法学１ 民法総則』川井健、勁草書房、2012年
- 『民法大改正ガイドブック』民法改正研究同人会、ダイヤモンド社、2015年
インターネット情報
- 『民法の一部を改正する法律案』法務省ホームページ（国会提出日：平成27年3月31日）
- 『民法改正案が衆院通過 契約ルール抜本見直し』日経新聞2017年4月14日付
民法二部（債権法）
＜2017年度リポート作成＞
指定テキスト
- 『債権 エッセンシャル民法３』永田眞三郎・松本恒夫・松岡久和・横山美夏、有斐閣、2010年
参考文献
- 『民法判例百選Ⅱ 債権 第8版』窪田充見他編、有斐閣、2018年
- 『平成２７年度 重要判例解説』ジュリスト、有斐閣、2016年
- 『平成２８年度 重要判例解説』ジュリスト、有斐閣、2017年
- 『有斐閣 判例六法 平成30年版』中田裕康他編、有斐閣、2017年
- 『民法Ⅱ 債権各論 第3版』内田貴、東京大学出版会、2011年
- 『新基本民法4 債権編 契約債権の法』大村敦志、有斐閣、2016年
- 『民法概論４ 債権各論 補訂版』川井健、有斐閣、2010年
- 『基本講義 債権各論Ⅱ 不法行為法 第3版』潮見佳男、新世社、2017年
- 『企業法務への影響度がいち早くわかる 要点解説 民法改正』渡邉新矢他、清文社、2014年
商法総則・商行為法
＜2017年度リポート作成＞
指定テキスト
- 『商法総則・商行為法 第4版』田邊光政、新世社、2016年
参考文献
- 『最新重要判例200〔商法〕第3版』弥永真生、弘文堂、2010年
- 『商法・手形法小切手法【伊藤真の条文シリーズ４】』伊藤塾、弘文堂、2006年
- 『民法Ⅱ 債権・親族・相続【伊藤真の条文シリーズ２】』伊藤塾、弘文堂、2007年
- 『商法総則・商行為法 第7版』近藤光男、有斐閣、2018年
- 『債権 エッセンシャル民法３』永田眞三郎・松本恒夫・松岡久和・横山美夏、有斐閣、2010年
- 『リーガルマインド 商法総則・商行為法 第2版補訂版』弥永真生、有斐閣、2014年
インターネット情報
- 『不法行為による損害賠償』裁判所ウェブサイト 最高裁判例
会社法
＜2017年度リポート作成＞
指定テキスト
- 『会社法詳解 第２版』柴田和史、商事法務、2015年
参考文献
- 『ビジュアル 図でわかる会社法』柴田和史、日本経済新聞出版社、2014年
- 『会社法判例の読み方――判例分析の第一歩』飯田秀総・白井正和・松中学、有斐閣、2017年
- 『伊藤真の全条解説 会社法』伊藤塾、弘文堂、2016年
- 『会社法 第4版』伊藤靖史・大杉謙一・田中亘・松井秀征、有斐閣、2018年
（他分野の参考文献メモはこちら）
